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人材育成・従業員の健康づくりでお悩みの企業の皆様へ

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たかが腰痛?されど腰痛!

平成23年度に4日以上の休業を要する腰痛は職業性疾病の6割を占めています。
全業種計の腰痛発生件数は、10年前と比べて1割程度増加している状況です。このように、職業性疾病の腰痛対策は労働者の健康確保にとって大きな課題となっていることから、実効ある予防対策を講じることが強く求められています。

腰痛がひどくなると仕事の効率は平均40%下がる!?

腰痛経験者に腰痛がひどくなると仕事の効率がどの程度低下するか聞いたところ、平均で38.9%効率が下がると回答が得られました。
また、「70%以上効率が下がる」と回答した人も合計で16.3%にものぼり、腰痛が仕事に与える影響がうかがえます。

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このような状態を「プレゼンティーズム」といいます。腰痛など、ちょっとした身体の不調によって集中力、モチベーション、同僚や顧客とのコミュニケーションなど、生産性に大きく影響を及ぼします。企業にとっても、本人にとっても深刻な問題になりかねません。
休むほどでもない、というのがミソで、この苦しみを誰に相談したらいいのか?苦しみを取り去るには、どうしたらいいのか?その点が本人を悩ませています。

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仕事を休むほどの腰痛は4人に1人が経験!10人に1人は4日以上欠勤!

関東労災病院 勤労者 筋・骨格系疾患研究センター長の松平浩医師が、2011年に全国の65,000人を対象に行ったインターネット調査によると、一生のうちに腰痛により仕事を休んだことがある人は4人に1人、4日以上休んだ人は10人に1人もいたということです。

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腰痛で休業した場合の損失

例)年収800万円の社員が1年休業した場合の損失
発症3ヶ月+休業12ヶ月+試し出勤3ヶ月として
対象者が休職しなかった場合(通常)の給与1200万円
対象者が休職した場合にかかるコスト2423万円(①+②)
①休職期間12ヶ月分533万円、発症試し期間6ヶ月400万円
②既存社員の残業代、代替社員の教育費666万円
 代替社員の給与12ヶ月800万円
 上司、人事の対応月2万円の12ヶ月で24万円

腰痛対策の経済効果

20年間にわたる腰痛対策で約1億円の経済効果、社員の平均年齢が上がりながらも労災での腰痛者が0名を継続するという高い効果が現れています。
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